XRPは、国際送金の高速化とコスト削減を目的とした仮想通貨です。
ビットコインやイーサリアムと並ぶ主要な仮想通貨の一つであり、特に金融機関との連携が強い点が特徴です。
・XRPの基本情報や特徴
・XRPの価格推移とその要因
・XRPの将来性【2025年３月】
・XRPを買える国内取引所
XRPとは？基本情報
XRPの基本情報
XRPは、2012年にリップル社が開発したXRP Ledger（XRP台帳）上で動作する仮想通貨です。
特に、国際送金の高速化と低コスト化を目的として設計された通貨です。
従来の銀行間送金システム（例えばSWIFT）は「遅さ」や「高コスト」といった問題がありました。
XRPは、国際送金を数日かかるものから数秒で完了させ、手数料も大幅に削減できる仕組みを提供しています。
このため、XRPは「金融機関のための暗号資産」とも呼ばれています。
「XRP＝リップル」という表現は厳密には間違いです。
2018年以降、リップル社は「XRPはリップル社のものではない」と明確にしているようです。
ビットコインとの違い
ビットコイン（BTC）とXRPは、どちらも仮想通貨ですが、目的や技術が異なります。
| 項目 | リップル（XRP） | ビットコイン（BTC） |
|---|---|---|
| 目的 | 国際送金の効率化 | 分散型デジタル通貨 |
| 取引処理速度 | 数秒 | 約10分 |
| 手数料 | 低コスト | 比較的高い |
| 発行主体 | Ripple社 | なし（分散型） |
XRPはリップル社が発行しているため、中央集権的な管理があり、送金に特化している点がビットコインと大きく異なります。
XRPの特徴
✅高速な取引速度
XRPのトランザクション処理は約3～5秒で完了し、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）と比べて圧倒的に速いのが特徴です。
✅ 低コストな送金
XRPの送金手数料は非常に安く、国際送金を効率化するために銀行や金融機関でも活用が進められています。
✅ スケーラビリティ（処理能力）が高い
XRP Ledger（XRP台帳）は、1秒間に約1,500件の取引を処理可能で、混雑による遅延が少ない点が強みです。
✅ エネルギー効率が良い
ビットコインのようなマイニングを必要とせず、環境負荷が低い仕組みになっています。
✅ リップル社との関係が深い
リップル社はXRPを活用した「ODL（On-Demand Liquidity）」という国際送金技術を提供しており、銀行や送金業者のコスト削減を実現しています。
送金に特化した仮想通貨であるため、海外取引所やメタマスクへの送金にもよく利用されています。
XRPの価格推移とその要因
XRPの過去の長期チャートです。
リップルの価格は過去に大きく変動していることが分かります。
- 2017年末〜2018年初頭：仮想通貨ブームでXRP価格が一時400円を超える
- 2018年〜2020年：価格低迷期
- 2021年：仮想通貨市場全体の高騰で再び上昇
- 2023年以降：SECとの訴訟問題の影響で不安定な推移
2024年年初からのチャートです
最近では2024年の１１月ごろから大きく上昇したのが分かります。
同時期のビットコイン、イーサリアムと比較してみます。（エンジがXRP、水色がBTC、紫がETH）
どの通貨も同時期に上昇していますが、時価総額の小さいXRPの上昇率はすごいですね。
・トランプ米大統領勝利による規制緩和への期待
・XRP訴訟の中心人物ゲンスラーSEC委員長の退任
・市場全体の強気ムード
・SECとの訴訟進展と不確実性の低下
・リップル社の事業進展
特に、長年XRPの価格を抑えてきた規制上の障壁が取り除かれる可能性が投資家心理を大きく刺激し、急激な価格上昇につながったと見られます。
XRPの将来性【２０２５年３月現在】
XRPの将来性は、リップル社がどれだけ実用性を拡大し、規制リスクを払拭できるかにかかっています。
2025年以降の市場動向や政策次第で、強気シナリオ（大幅な価格上昇）と弱気シナリオ（停滞または下落）のどちらに転ぶかが決まるとみられています。
最近のニュースをもとに、将来性を判断する材料を紹介します。
強気シナリオ（価格上昇）の材料
規制環境の改善
2024年11月のトランプ政権発足以降、米国での仮想通貨規制が緩和される可能性が高まっています。
特に、SECとの訴訟が終結に近づき、XRPが「未登録証券」と見なされない方向性が強まれば、法的不確実性が解消され、機関投資家の参入が加速する可能性があります。
また、2024年12月、ドナルド・トランプ次期大統領は、ポール・アトキンス氏を米国証券取引委員会（SEC）の新委員長に指名しました。
アトキンス氏は、暗号資産（仮想通貨）業界に対して好意的な姿勢で知られており、XRPにとって追い風となる見込みです。
実用性の高さと採用拡大
リップル社は国際送金の効率化を目指しており、XRPは高速かつ低コストでのトランザクション処理が可能な点で優れています。
既に200以上の金融機関がリップルネットを採用しており、ジョージア国立銀行やドバイ金融サービス機構との提携など、実世界での利用が進んでいます。
2024年10月に開始したステーブルコイン「RLUSD」も、リップルエコシステムを強化し、XRPの需要を間接的に押し上げる可能性があります。
現物ETFの承認期待
ビットコインやイーサリアムの現物ETFが承認された流れを受け、XRPの現物ETFが承認される可能性が議論されています。
承認されれば、大口投資家や一般投資家からの資金流入が期待でき、価格上昇の大きな要因となり得ます。
市場やアナリストの見解では、XRP ETFの承認確率は高いとされています。予測市場Polymarketでは2025年末までの承認確率が78%とされています。
技術的優位性
XRPレジャーは毎秒1,500トランザクションを処理でき、エネルギー効率も高い（ビットコインと比較して）。
環境意識の高まりから、持続可能なブロックチェーン技術としての評価が上がる可能性があります。
弱気シナリオ（価格下落）材料
SEC訴訟の残存リスク
訴訟が終結に向かっているとはいえ、SECが控訴を続ける場合や、新たな規制リスクが生じる可能性はゼロではありません。
規制当局の動向次第では、再び不確実性が高まり、価格が下落するリスクがあります。
競争の激化
国際送金や決済分野では、ステラ（XLM）、イーサリアム、ソラナ（SOL）など、XRPと競合するプロジェクトが存在します。
また、中央銀行デジタル通貨（CBDC）やステーブルコイン（USDT、USDC）の普及が進むと、XRPの独自性が薄れる可能性があります。
リップル社の中央集権性への批判
XRPはリップル社が大量のトークンを保有しており、中央集権的と見なされることがあります。
リップル社は、XRP総供給量１０００億XRPのうち、440億XRPを保有していると見られます。
これは、約４４％にあたります。
この点は、分散型を重視する仮想通貨コミュニティから批判を受けやすく、投資家心理にネガティブな影響を与えるリスクがあります。
特に、リップル社が定期的にXRPを売却することで価格が抑えられる懸念も残ります。
実用性の限界
XRPが国際送金で広く使われるためには、さらに多くの金融機関が採用する必要があります。
しかし、大手銀行が独自のブロックチェーンを開発する動きもあり、XRPの利用が期待ほど広がらない可能性があります。
XRPを購入できる国内取引所
日本国内でXRPを購入できる主要な取引所を紹介します。
| 取引所名 | 特徴 | 取扱 銘柄数 | 取引手数料 | 送金手数料 |
|---|---|---|---|---|
| コイン チェック | マネックスグループ傘下で、多数のアルトコインを取り扱う。 スマホアプリでの取引が可能。 | 29種 | 販売所：スプレッド 取引所：無料 | XRP：0.15XRP |
| ビットバンク | 取引所形式での取引が可能で、手数料が安い。 | 40種 | 販売所：スプレッド メイカー：-0.02%、テイカー：0.12% | XRP：0.1XRP |
| GMOコイン | 多くの暗号資産の現物・レバレッジ取引に対応。 | 28種 | 販売所：スプレッド 取引所：メイカー-0.01%、テイカー0.05% | XRP：無料 |
| BITPOINT | 500円以下の少額から取引可能。 | 28種 | 販売所：スプレッド 取引所：無料 | XRP：無料 |
まとめ
XRPは、国際送金を効率化するために開発された仮想通貨であり、特に金融機関との連携が強い点が特徴です。高速取引・低コストというメリットがあり、今後の採用拡大が期待されます。
一方で、SECとの訴訟問題や市場の規制リスクといった不確定要素もあるため、投資を考える際は慎重な判断が必要です。
XRPは、特に国際送金の頻度が高い人や分散投資を考えている人に向いています。購入する際は、取引所の選択やウォレットでの安全な保管を意識しながら、自分に合った投資スタイルを見極めましょう。
今後もXRPの最新情報をチェックしながら、投資の判断をしていくことが大切です。
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